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株式投資

CFDの配当と金利について解説|長期なら金利は超重要|GMOよりわかりやすく解説

投稿日:2019年3月16日 更新日:

机の上の若葉

今回の記事では、GMOクリック証券のCFDにかかる金利と配当金について解説をしています。金利と配当金がどのような時に発生するのか、またどのくらい重要な要素なのか、それぞれ解説をしていきます。

店頭CFD(GMOクリック証券)の金利と配当

実際にGMOクリック証券でCFD取引を行うと、売買した銘柄によって価格調整額・金利調整額・権利調整額と呼ばれる3種類の調整額の支払い・受け取りをすることとなります。

GMOクリック証券のHPでは「3種類の調整額」という言葉で表現されています。

用語が面倒くさそうだと思われるかもしれませんが、3つとも結局のところ配当金受け取りと金利支払いの差額です。

それぞれについて説明していきたいと思います。

金利調整額

金利調整額はGMOクリック証券のHPから引用すると、次のような解説がされています。

【対象となる銘柄】
金スポット、銀スポット、白金スポット、株式CFD、原資産がETFなどの銘柄
【金利調整額が発生する理由】
金利調整額は、CFDのポジションを作る際の対価に発生する金利相当額で、CFDのポジションを翌営業日に持ち越した場合(オーバーナイトした場合)に発生します。

スポット銘柄の金利調整額は、当社がカバー先と行うロールオーバーのスワップポイントをもとに当社が決定いたします。また、株式CFDの金利調整額は、当社がカバーを行う際に発生する金利および貸株料に銀行間金利を加味したうえで当社が決定いたします。

発生する調整額は銘柄により異なります。

CFDの取引を行った投資家は、ポジションを持ち越した場合のみ(これをオーバーナイトと呼びます)金利がかかります。

逆に言えばデイトレード(1日で売買を完了させる)した場合には金利はかかりません。

そして、肝心の金利がいくらになるか?

という質問については、難しいことが書かれていますねw

CFD取引は投資家と証券会社の間での契約であり、投資家が実際に株式を購入するものではありません。

しかし投資家との契約を行った証券会社は、その取引を取引所や金融機関へ発注をかけています(その発注先のことをカバー先と言います)。

証券会社が発注を行うためには資金が必要となり、その資金は金融機関からの借り入れによって賄われているため金利がかかり、その金利を投資家が負担(投資家に転嫁)することになります。

そうしないと、自社で大きなリスクを抱えてしまうことになりますからね。

ロールオーバーのスワップポイント」ですが、これは、購入した建て玉(CFDの銘柄)をその日のうちに決済せずに翌日以降に繰り越し(このことをロールオーバーと呼びます)した場合、金・銀・白金などのスポット銘柄はドル建で購入しているため、日本円との金利差(スワップポイント)が生じることを意味しています。

その金利差(スワップポイント)を元にGMOクリック証券が金利調整額を決定しているのす。

株式CFDの金利調整額も同様で、ドル建ての商品を購入する場合の金利差や、もし売りから入った場合は取引先からその商品を借りて売ることになるためその貸株料、また銀行間で資金のやり取りをする必要が生じた場合はその銀行間の金利も請求されることとなっています。

基本的にドル建ての商品については、スポット商品であれ株式CFDであれドルのFF金利(短期金利)が2019年2月現在で2.5%ありますので、少なくとも2.5%の金利は課されるはずです。

そして、スポット商品と株式CFDのほとんどはドル建ての商品(個別銘柄の中国株のみ香港ドル)なので、ほとんどの銘柄で2.5%以上の金利を請求されることとなります。

権利調整額

権利調整額はGMOクリック証券のHPから引用すると、次のような解説がされています。

【対象となる銘柄】
米国株CFD、中国株CFD、原資産がETFなどの銘柄
【権利調整額が発生する理由】
権利調整額は、CFDの原資産の株式等において配当金・分配金の支払いやコーポレートアクションが行われた際に、株主が受け取ることができる権利をCFD保有者にも付与するためのものです。

権利調整額を簡単に言ってしまえば、配当金のことですね。

購入した株式やETFが配当金を出す場合は、それに応じて分配金が手に入ります。

また、コーポレートアクションとは、企業が有価証券の価値(株の数や価格)に影響を与える行動をとることで、例えば株式分割・併合・交換などがこれに当たります。

価格調整額

価格調整額はGMOクリック証券のHPから引用すると、次のような解説がされています。

【対象となる銘柄】
日本225、原油など原資産が先物の銘柄
【価格調整額が発生する理由】
価格調整額は、CFDの原資産である先物の限月を乗り換えることによって、CFDの建玉に発生する評価損益を調整するためのものです。
【原資産が先物のCFD】
株価指数CFD、原油、天然ガス、コーン、大豆

最もわかりにくいのがこの価格調整額だと思います。

簡潔に言えば、(短期金利ー配当利回り)の差額がこの価格調整額にあたります。

CFDの取引通貨の大部分はドルです。

このドルの金利が上がる若しくは配当利回りが下がれば、買いから入った場合の価格調整額は小さくなります。

近年米国の利上げにより、買いから入った場合の価格調整額はマイナスになっている銘柄がほとんどです。

詳しい解説は次の記事で行っていますので参照していただければと思います。

CFDの価格調整額の計算方法|GMOクリック証券よりわかりやすく

店頭CFDの金利と配当まとめ

以上で金利調整額・権利調整額・価格調整額の3種類の説明が終わりました。

原資産ごとの調整額を簡単に表でまとめると次のようになります。

原資産 価格調整額 金利調整額 権利調整額
商品CFD 金スポット
銀スポット
白金スポット
× ×
上記以外(原油・天然ガス・コーン・大豆) × ×
株価指数CFD 株価指数先物 × ×
ETF(株価指数連動型) ×
バラエティCFD ハイレバレッジ型ETF、ETN
REIT型ETF
×
米国Ⅵ × ×
株式CFD 株式 ×

GMOクリック証券のCFD|金利と配当は強く意識するべき

CFDの売買を1日のみで終わらせてします(決済してしまう)場合、これらの調整額はかかりません。

また、GMOクリック証券のCFDはスプレッド差が非常に狭く、売買金額における経費率はほんのわずかです(小さいものだと0.008%程度)。

しかしながら、CFDを2日以上あるいは長期投資している場合金利と配当はとても重要な要素となります。

記事の途中でも申し上げましたが、GMOクリック証券のCFDはその多くがドル建ての商品です。

2019年現在、米国の政策金利であるFF金利は次のグラフのように上昇傾向にあります(金利引き下げが検討されていますが)。

FF金利の推移

ドル建ての商品を1年所有するだけで、少なくとも投資額の2.5%は吸い取られていくわけです。

例えば配当込みで年利8%で回せる商品があったとして、金利が0または0に近い場合の時は2倍レバレッジをかければ年利が16%になります。

しかしながら、例えば2.5%の金利の時に2倍のレバレッジをかけるとどうなるでしょう?

(8-2.5)×2=11%にしかなりません。

2倍のレバレッジをかけるというリスクを背負いながら、得られるリターンが現物の+3%というのは少なすぎますね。

私の投資している、S&P500の株価指数に連動する米国S500の場合、2018年は価格調整額(金利-配当金)として1枚あたり1,893円が徴収されました。

1枚あたりの2700ドル程度、日本円に換算して297,000円ですので、投資額の0.6%ほどです。

金利が高いために配当金がもらえず、金利分だけ徴収されている形になっています。

今後も米国の政策金利が上昇するようですと、CFDでレバレッジをかけて投資することを考え直する必要があります。

何にせよ、GMOクリック証券のCFDで長期投資をする場合は「金利と配当」とくに金利の上昇には十分注意する必要があると言えるでしょう。

GMOクリック証券のCFDについての詳しい解説は別途記事にしていますので参照していただけると幸いです。

GMOクリック証券のCFD取引(店頭CFD)について解説

GMOクリック証券のCFD|商品ごとの金利

最後に、GMOクリック証券のCFDの金利がどの程度であるのかを商品ごとに見ていきたいと思います。

金スポット・銀スポットの金利

スポット商品の金利に関しては、金投資のおすすめと言うHPに詳しく掲載されていましたので引用させていただきます。

CFDで取引する金スポットの場合、XAU/USDという銘柄が基本。つまり、XAU=金は通貨として扱われていると思っていいでしょう。金価格が上昇すれば米ドルが下がるという関係で、金価格と米ドルの相関関係をはっきりと示しています。

金スポットを買うということは、米ドルを売るということになりますね。そのため、FXと同様にスワップポイントが生じます。そこで問題になるのが米ドルには金利が付くのに金スポットには金利が付かないこと。まあ、厳密にはリース市場で金リースレートという金利が生じます。基本的にかなり低いので便宜上、金には、金利が付かないと言われます。

確かにスポット商品の通貨を確認すると、円ではなくドル建になっています。

ドル建てになっているということは、その段階で円とドルの金利差によるスワップポイントがついてしまうことが予想されます。

金スポットの金利

例えば、金スポットで2018年の金利を計算してみたいと思います。

2018年の金スポットはおおよそ1単位につき、1日10円程度の金利が徴収されていました。

1年で3650円徴収されていたことになります。

2018年金スポットの平均価格はおよそ1,270ドル、1ドル110円で日本円に換算すれば139,700円です。

これを年間の金利へ変換(3,650円÷139,700円)すれば、2.61%となります。

2019年現在のFF金利は2.5%ですので、やはり米国の金利程度は徴収されていたことになります。

銀スポットの金利

次に銀スポットです。

年間金利は2円×365日=730円/年

年間平均価格 15.6ドル×110円/ドル=1,716円

金利42.54%!!

なぜこんなことになっているのかはわかりません・・

しかも売りで入ると1日1円のスワップポイントがもらえることになります。

スワップポイントだけで年利21%貰えるので、売りから入って保有し続けるのもアリです。

原油・天然ガス・コーンの金利

原油・天然ガス・コーンの場合、原資となるのは先物ですので価格調整額が発生します。

しかしながら、先物価格にはすでに金利が含まれていますので、実質的に金利が徴収されることになります。

また、商品先物には株式先物にはないコストがかかります。

それは保管コストです。

保管コストがあるため、一般的に期近より期先の価格の方が高くなります(長期間保管するコストがかかるため)。

計算式で表すと次のようになります。

先物理論価格 = 現物価格+(現物価格×金利×日数/365)+{保管料(倉庫料+保険料)×日数/365}

ですので、こうした商品先物CFDを売りから入ることで保管コスト分の価格調整額を稼ぐ投資法もあります。

とは言え私は商品先物のCFDはやっていませんので、違うブログの記事だけ紹介させていただきます。

原油CFDでコンタンゴの売りで儲ける本質を学ぶ

株価先物指数の金利

株価先物指数を原資産とするCDFは、先物を原資産とするため金利の支払いと権利調整額はありません。

しかしながら、金利と権利調整額の差額が価格調整額という形で発生しています。

具体的に見ていきたいと思います。

米国S500の金利

株価先物指数の銘柄の1つに米国S500という、S&P500という指数を原資産とする銘柄があります。

2018年の価格調整価額の合計金額は買いから入った場合、-1,893円でした。

2018年S500価格調整価額

一方2018年の平均価格は約2,650ドル、1ドル110円で換算すると、291,500円でした。

年利回りに換算すると、価格調整額は-0.6%程度であったことがわかります。

価格調整額は(金利ー配当利回り)で計算できます。

S&P500の年間配当利回りは2.0%程度ですので、-0.6%ということは年間の金利は2.6%程度であったことが推測できます。

2018年の米国FF金利は平均すると2.0%程度でしたので、0.6%程度の別コストがかかっており、投資家がそれを負担しています。

この上乗せ金利がGMOクリック証券の利益になっているのか、本当に調達コストとして必要なものなのかはブラックボックスでわかりません。

ETF(株価指数連動型)の金利

株価指数連動型ETFのCFDには金利と権利調整額があります。

GMOクリック証券の株価指数連動型ETFは先進国・新興国様々な株価指数に投資ができるようになっています、通貨はすべてUSDです。

ですので金利はアメリカのものが適用され、その金利にGMOクリック証券が加減をしているはずです。

原資産を「ETF(株価指数連動型)」、「ハイレバレッジ型ETF、ETN」、「REIT型ETF」、および「株式」とする銘柄につきましては、LIBOR(又はHIBOR)に3%減算した率を適用します。

インドネシア株価指数の金利

たとえばインドネシア株価指数を見てみましょう。

2018年のインドネシア株価指数ETFは平均価格約25ドル、1ドルを110円として換算すると25ドル×110円/ドル=2,750円

1日あたり0.35円の金利がかかっていますので、0.35円×365=127.75円の金利が1枚あたりかかっています。

1年間の金利にすると、4.6%となります。

米国金利は2018年に2%程度でしたので、2.5%くらいの上乗せ金利があったと推測されます。

その上乗せ金利が、「カバーを行う際に発生する金利および貸株料に銀行間金利を加味したもの」なのか利益を乗せているだけなのかはわかりません。

ロシア株価指数の金利

もうひとつ、ロシア株価指数を見てみましょう。

2018年のロシア株価指数ETFは平均価格約22ドル、1ドルを110円として換算すると22ドル×110円/ドル=2,420円

1日あたり0.3円の金利がかかっていますので、0.3円×365=109.5円の金利が1枚あたりかかっています。

1年間の金利にすると、4.52%となります。

インドネシア株価指数のそれとほぼ同じ計算結果となりました。

米国金利は2018年に2%程度でしたので、2.5%くらいの上乗せがあったと推測されます。

ハイレバレッジ型ETF、ETN、REIT型ETFの金利

これらのCFDの通貨もすべてUSDです。

個別銘柄で計算していきたいと思います。

米国30ブル3倍ETFの金利

米国30ブル3倍ETF [UDOW] を見てみましょう。

2018年の平均価格が90ドルでしたので、日本円に換算すると9,900円

1日あたりの金利が1.4円徴収されていましたので、365日で年間511円を金利として支払う必要がありました。

9900円を511円で割ると、5.16%

ドル建ての銘柄ですので、2018年の米国短期金利である2%にプラスで3%程度上乗せされていることがわかります。

グローバル不動産ETFの金利

もう一つおまけにグローバル不動産ETFを見てみましょう。

同様に、2018年平均価格が46ドル、それに110円/ドルをかけると5,060円。

年間平均価格は日本円で5,060円でした。

2018年は1日あたりの0.7円×365日=255.5円/年

5060円÷255.5円=5.05%

先ほどの米国30ブル3倍ETFと同じように、3%程度の上乗せがあったと推察されます。

米国Ⅵの金利

米国Ⅵは先物を原資産としているため、価格調整額のみ発生します。

米国Ⅵは基本的に減価していく商品で、先物の期日を迎えるたびに安いものを売って高いものを買う、つまり平穏時であれば買いから入った場合、期日を迎えるたびに期近いと期先の差額である価格調整額が貰えることになります。

これを利用して、毎月の米国Ⅵの価格調整額を狙った売りで取引をされることが多い銘柄です。

この銘柄はVIX先物指数という恐怖指数の先物を原資産としているので、平穏時ではないとき、つまり世界経済の暴落時には暴騰しますので売りから入っている場合は大きな損失を被ります。

米国Ⅵは毎月先物の期日を迎えますが、2017年と2018年の価格調整額の合計金額を見てみましょう。

売り 買い
2017/1/11 1,961 円 -1,961 円
2017/2/8 1,555 円 -1,555 円
2017/3/15 1,633 円 -1,633 円
2017/4/12 -1,481 円 1,481 円
2017/5/10 1,097 円 -1,097 円
2017/6/14 865 円 -865 円
2017/7/12 996 円 -996 円
2017/8/9 1,493 円 -1,493 円
2017/9/13 1,549 円 -1,549 円
2017/10/11 1,596 円 -1,596 円
2017/11/8 1,616 円 -1,616 円
2017/12/13 1,620 円 -1,620 円
2017年合計 14,500円 -14,500円
2018/1/10 1,114 円 -1,114 円
2018/2/7 -3,860 円 3,860 円
2018/3/14 -106 円 106 円
2018/4/11 -652 円 652 円
2018/5/9 844 円 -844 円
2018/6/13 1,049 円 -1,049 円
2018/7/11 784 円 -784 円
2018/8/15 387 円 -387 円
2018/9/12 1,089 円 -1,089 円
2018/10/10 -1,845 円 1,845 円
2018/11/14 -863 円 863 円
2018/12/12 -747 円 747 円
2018年合計 -3,920円 3,920円

2017年は世界経済も順調で、米国の株はトランプ大統領の減税政策の影響もあり「買えば上がる」ような状況でした。

しかし2018年は米国政策金利の上昇や、中国との貿易摩擦により世界経済に陰りが見えた一年で、株価も年初より下落して終えました。

そうした環境を反映するかのように、2017年は売りから入れば価格調整額は14,500円がもらえました。

1枚当たりの価格はおよそ12万円程度でしたので、利回りは12.1%という高利回りを得ることができました。

しかし、2018年に同様の投資を行えば、3,920円の赤字が発生していました。

投資額は17万円程度で利回りは-2.3%。

投資環境が悪化すれば「売っておけば儲かる」みたいな美味しい話ではなくなってしまいます。

株式の金利

最後は株式CFDです。

株式CFDの原資産は株ですので、金利と権利調整額が発生します。

権利調整額は、その株の配当金がそのまま得られるはずです。

金利に関しては銘柄が多いのですべてを網羅できることはできませんが、米国と中国の銘柄1つずつをピックアップして、金利がどの程度であったかを見ていきたいと思います。

アップルの金利

米国株はアップルをピックアップしました。

2018年の平均価格は約180ドル、これを円に換算すると180×110=19,800円

2018年、アップルは1日あたり2.7円程度の金利調整額が発生していましたので、2.7円×365日=985.5円/年

年利に換算すると985.5÷19800円=4.97%

3%程度の上乗せ金利があったことになります。

ハイアールの金利

中国株はハイアールを選択しました。

2018年の平均価格は約23香港ドル、これを円に換算すると23HKD×14.3円/HKD=328.9円

取引単位は100倍ですので、1枚あたり32,890円の取引を行ったことになります。

2018年、ハイアールは1日あたり3円程度の金利調整額が発生していましたので、3円×365日=1,095円/年

年利に換算すると1,095円÷19800円=3.33%

2018年のHKDの政策金利は2%程度でしたので、1.33%程度の金利が上乗せされていたことになります。

GMOクリック証券のCFDの金利は銘柄によって大きく異なる

以上長々と見てきましたが、基本は各国通貨の政策金利分の金利がかかり、銘柄によって上乗せ金利があることがおわかりいただけたかと思います。

高いものだと金利が5%を超えるものがあり、そのような高い金利で長期投資を行うことは不適格です。

GMOクリック証券のCFDは様々な銘柄があり選択肢も多いですが、スプレッド差という目先の経費だけに注目するのではなく、長期投資を考えている場合は金利を必ず事前に調べてから投資することを強くお勧めします。

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執筆者:たぬ

              

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